精神疾患患者は犠牲者です

精神疾患は人により症状こそは違いますが、そもそも精神疾患を考えれば考えるほど精神疾患とは何だろうという疑問に行き着きます。

精神疾患というのは社会的な犠牲者であったり誰かの犠牲者だったり上司の犠牲者だったり同僚の犠牲者だったりと誰かの犠牲者が精神疾患を患ってしまうのだと思います。

でも、その原因を作った当事者は平然と暮らし仕事をして精神疾患患者を作り出したことなど知る由もなく生活する訳です。

私の場合は上司のわがままに付き合わされ寝る間を惜しんで休みもなく働きました。

その結果、精神疾患を患った訳ですが精神疾患を発病した当初は混乱していて上司に対する文句を色々な人に話をしました。

そしてら、上司が自宅まで来て「これ以上私に対する文句や言いがかりをつけるなら名誉毀損で訴える」とまで言ってきた訳です。

もちろん、私としては訴えられても構わなくて実際に上司のわがままで寝る間もなく休みもなく働いていたことを知っている友人はいましたので訴えられても全く構わない状況でした。

そして、その上司のわがままを発端に精神疾患を患った以上、本当であれば労災に該当しますのでこちらも訴える事が出来た訳ですが穏便に済ませました。

そういう社会や、そういう人たちの犠牲者が精神疾患を抱えている人たちの大半を占めてくると思います。

もちろん、コロナウィルスの問題を筆頭に物価高などストレスにつながる要素が多い社会が影響して精神疾患を患う人も多くいると思いますが、それも社会の犠牲者です。政治の犠牲者とも言えます。

そいういう犠牲者が精神疾患で苦しみ長年にわたり薬を飲み続け辛い思いをしていく事が社会の根本として本当にいいことなのかと問われれば今すぐにでも精神疾患を減らす社会制度に変えるべきだし精神疾患を患う人への手当てや補償を背厚くするべきだと思います。

しかし、政治家というより財務省は弱者などへの予算配分は減らし続けています。

なぜか？これは小泉純一郎総理時代に数多くの福祉予算を切りました。その後、どの政権下でも福祉予算と言いますか厚生労働省の予算は大幅に減っていく訳です。

今、医療費負担が増えていることを理由に処方したいのに処方できない薬が増えたり同類の薬の同時処方を限定したりして医師に与えられていたはずの薬物治療が厚労省主体の方針に変わってしまった。これは問題なわけです。

医師が経験に基づき治療することが出来なくなれば日本の医療制度は大きく遅れをとります。

精神疾患患者は誰かの犠牲で精神疾患になり国の制度で治療も制限されている訳です。